地震は突然起こり、予想も難しいものです。2024年1月1日には能登半島でマグニチュード（M）7.6、最大震度7を観測した地震が発生しました。日本では過去にも阪神淡路大震災や東日本大震災といった地震災害により大規模な被害が発生しました。
2024年に起きた能登半島地震と2011年に起きた東日本大震災の震度は同じ（震度7）であってもマグニチュードに違いがあり、地震の規模が異なります。では、地震が起こったときはマグニチュードと震度どちらを注視すべきなのでしょうか。

もしものときに身を守れるよう、地震に関する正しい知識を持っておくことが大切です。
そこで、この記事では、マグニチュードと震度の違いや関係、事前に備えておくべき防災対策について解説します。「いつ起こるか分からない地震に備えて、身を守るために必要な対策を行いたい」と考えている方はぜひ本記事を参考にしてください。

マグニチュードと震度の違い

地震の大きさを表す言葉には「震度」と「マグニチュード」があります。マグニチュードと震度の違いを簡単にいうと、震度は「このエリアはどのくらい揺れたのか」、マグニチュードは「地震の規模の大きさはどのくらいか」を表しているという点です。それでは、マグニチュードと震度についてそれぞれ具体的に解説します。

震度とは

震度は、各地域の観測地点における地盤の揺れの強さを表したものです。「震度○」と記載され、数字が大きくなるほどその地点での揺れを大きく感じます。日本では気象庁が10階級（0、1、2、3、4、5弱、5強、6弱、6強、7）に分けたものを使用しています。
震度は震源からの距離や地盤条件などで異なるため、計測震度計を用いて観測します。

マグニチュードとは

マグニチュードは、地震そのものの大きさ（地震の規模）を表したものです。震度は場所ごとに決まりますが、マグニチュードは1つの地震に対して1つの数字のみです。Mの記号を用いて「M○」と記載され、数字が大きくなるほど大きな地震であることを表しています。

震度階級ごとの揺れの感じ方

気象庁が発表している震度階級は、震度0、1、2、3、4、5弱、5強、6弱、6強、7の10階級です。各階級における揺れの感じ方や被害の大きさの目安は以下のとおりです。

出典：国土交通省 気象庁「震度について」

マグニチュードと地震規模の目安

マグニチュードと地震規模の目安は以下のとおりです。

マグニチュードは1大きくなると地震自体のエネルギーが約32倍大きくなり、2大きくなるとエネルギーは1,000倍になります。つまり、マグニチュード8の地震はマグニチュード7の約32倍、マグニチュード6の1,000倍のエネルギーに相当するということです。

過去に日本で起こった地震の中で甚大な影響をもたらしたものは以下の通りです。

• 1923年　関東大震災：マグニチュード7.9（推定）
• 1995年　阪神・淡路大震災：マグニチュード7.3
• 2011年　東日本大震災：マグニチュード9.0

それぞれの地震により家屋が倒潰、火災など大規模な被害を受けました。
最近でいうと、2024年1月1日に発生した能登半島地震は記憶に新しい大地震でしょう。この地震でマグニチュード7.6を記録し、建物の崩壊や津波による家屋流失などが起こり、多くの死亡者・行方不明者が出ました。

マグニチュードが大きくなればなるほど想像もできないほどの被害影響を受け、避難を余儀なくされます。

マグニチュードと震度はどちらを注視するべき？

ここまで解説したように震度とマグニチュードの数値は異なる意味を表しているため、どちらを注視するべきか迷うこともあるでしょう。

震度は、ある大きさの地震が起きた時に生活している場所での揺れの強さを表しているため、地震が起きたときは「震度」を注視するべきです。地震は震源からの距離が遠いと揺れは小さく、逆に震源からの距離が近いほど揺れが大きくなります。たとえマグニチュードの小さい地震であっても、震源からの距離が近いと揺れを強く感じるため震度の数値は大きくなります。

地震から身を守るために事前の備えや対策を

地震災害はいつ起こるか分かりません。震源に近ければ近いほど被害は大きく、津波などの二次災害が起こりうる可能性もあります。万が一地震が起きた際、身を守るために迅速に行動するために、事前の備えや対策を行うことが重要です。

地震災害に備えるALSOKの各種サポート

ALSOKでは地震をはじめとした自然災害への備えとしてさまざまなサービスをご用意しています。

災害備蓄品

地震などの災害が発生した場合、規模によってはライフラインが停止し、避難場所での生活を余儀なくされる場合があります。そのようなとき、最低限必要なものを準備しておき、避難の際にすぐ持ち出せるようにしておくことが重要です。
災害時は食料や飲料を確保することが困難となるため、一人当たり最低3日分の非常用食料と飲料水、そのほか毛布や非常用トイレといった生活用品、懐中電灯など非常時に役立つグッズを揃えておきましょう。

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まとめ