スマホ・携帯電話への通知があれば防犯カメラの設置だけで大丈夫⁉

最近では、技術の進歩により小型化・高性能化が進み、かつ設置のしやすいネットワークカメラが防犯カメラの主流になってきています。
ネットワークカメラはLANケーブル一本で映像はもちろん、音声、デジタル信号などを双方向で送ることができます。動くものを検知するとスマホにメールが来たり、遠隔地からスマホでカメラの撮った映像をみたりできるのもネットワークカメラだからこその機能といえます。
ちなみにビデオチャットなどのためにノートパソコンについているカメラや、パソコンにUSBなどでつないで使うカメラはネットワークカメラとよく似ていますが、それ単体では機能しない点が大きな違いです。これらのカメラはwebカメラなどと呼ばれています。

価格が安くなってきたこともあって、いまでは広く一般の家庭にも普及している防犯カメラですが、実際本当に役に立つのでしょうか。
家庭用の防犯カメラに限ったデータではありませんが、警察庁が発表した「平成30年の刑法犯に関する統計資料」によると、重要犯罪・重要窃盗犯の容疑者特定に防犯カメラが寄与する割合は年々増加傾向にあるようです。
ただ、こちらのデータは「防犯」ではなく、実際に犯罪が起こった後に容疑者の特定に役だったかどうかをみたものであることに注意が必要です。

では防犯カメラはその名のとおり犯罪の抑止、つまり「防犯」にも役立つのでしょうか。
こちらは日本経済新聞に掲載された愛知県刈谷市の例です。2003年に刑法犯認知件数が4,500件を記録し治安の改善が喫緊の課題となっていた刈谷市では、2011年から防犯カメラを設置し始め、2017年まで900台を超える数の防犯カメラを街頭に設置しました。
結果はどうだったでしょうか。
刈谷市では2012年から2017年までの5年間で刑法犯認知件数が46.4％減少しました。
少なくとも刈谷市においては防犯カメラは「防犯」にも効果があったといえるでしょう。

離れたところにいても、いつでも映像が確認できるというのがネットワークカメラのメリットですが、「防犯」という観点では「監視しているぞ」というアピール以上の効果はないという点に気をつけなければなりません。
最近、よくテレビのニュースなどでも報道されているのでご存知のことと思いますが、空き巣や車上荒らしなどの犯人は、あらかじめ防犯カメラが設置してあることを承知で犯行に及ぶことがあります。帽子やマスク、フードやサングラスなどで顔を隠していれば犯人を特定することは難しく、このような犯行に対しては抑止効果が限定的です。
カメラが不審な動きを捉えてスマホにアラートを送ったとしても、家人が家から遠く離れた場所にいる場合は、110番をしても居所に近い警察署にかかってしまうということにも注意が必要です。家が荒らされている状況を画面で確認できているのにすぐに警察に急行してもらうことができないというジレンマに陥ってしまいます。
また、運良く迅速に自宅の所轄の警察に連絡がとれたとしても、家人が不在の場合は明らかに荒らされたと分かる形跡を確認できない限り、警察は中に入ることができません。
ちょっと家を開けている時などに、ペットや子どもの様子をモニタリングしたいという程度であればネットワークカメラは非常に有用ですが、防犯対策として活用するには、あまり過大な期待は持たない方が賢明です。

ホームセキュリティは警備会社と契約を結び、警備システムを自宅など契約した場所に設置して安全を守るというサービスです。センサーが異常を感知すると警備会社に通報され、専門の訓練を受けたプロのガードマンが駆けつけます。家人が不在の場合でも現場に駆けつけ、異常の有無を確認し、必要に応じて警察や消防に通報をするなど、必要な措置を講じます。
「不審者の侵入を感知し、ガードマンが駆けつけ、必要な措置を講じる」、この3つがセットになっているところが他の防犯対策とホームセキュリティの一番の違いです。犯罪を未然に防ぐ「防犯」と、万一被害にあってしまった後の「適切な対応」のふたつの機能をあわせ持っているのがホームセキュリティなのです。
家人が在宅中の場合は、侵入した不審者と鉢合わせになる可能性もあり、そうなると身体的な危険にも直面することになります。トレーニングを受けたプロのガードマンはそんな時にも強い味方となります。