子どもの事故を考える グラフで見る事故別の特徴

子どもの事故を考える グラフで見る事故別の特徴

子ども 2020.03.27
子どもの事故を考える グラフで見る事故別の特徴

新型コロナウイルスの流行で、学校が休校になったというところも多いかと思います。小学生の子どもを持つ共働き世帯の親御さんたちは頭を抱えたのではないでしょうか。結果的に自宅で子どもだけで留守番をするご家庭が増えています。ここでは子どもの留守番に潜む危険・事故のリスクとホームセキュリティを使った対策をご紹介します。

留守番に潜む危険について考える

※1 厚生労働省「人口動態統計」(2016年)の「性・年齢別にみた死因順位(死亡数、死亡率(人口10万対)、割合(%))」により作成。

※2 0歳は「乳児死因順位に用いる分類項目」、それ以外は「死因順位に用いる分類項目」に基づく。

※3 「心疾患」は心疾患(高血圧性を除く)、「周産期に特異的な呼吸障害等」は周産期に特異的な呼吸障害及び心血管障害、「胎児及び新生児の出血性障害等」は胎児及び新生児の出血性障害及び血液障害の省略。

※1 厚生労働省「人口動態統計」(2016年)により作成。

※2 「交通事故」、「自然の力への曝露」を除いて集計。

※3 「溺水」は「不慮の溺死及び溺水」、「窒息」は「その他の不慮の窒息」、「火災」は「煙、火及び火災への曝露」の略。

※4 「その他」には、「生物によらない機械的な力への曝露」、「生物による機械的な力」、「電流、放射線並びに極端な気温及び気圧への曝露」、「熱及び高温物質との接触」、「有毒動植物との接触」、「有害物質による不慮の中毒及び有害物質への曝露」、「無理ながんばり、旅行及び欠乏状態」、「その他及び詳細不明の要因への不慮の曝露」が含まれる。

※5 四捨五入のため合計は必ずしも一致しない

※1 厚生労働省「人口動態統計」(2007-2016年)により作成。

※2 各年齢後の()内は2007年から2016年までの10年間の死亡数

※3 「浴槽での溺水」は「浴槽内での溺死及び溺水」と「浴槽への転落による溺死及び溺水」の合計、「水泳プールでの溺水」は「水泳プール内での溺死及び溺水」と「自然の水域への転落による溺死及び溺水」の合計、「その他の溺水」は「その他の明示された溺死及び溺水」と「詳細不明の溺死及び溺水」の合計。

※4 厚生労働省の人口動態調査の調査票情報を利用し再集計しており、公表数値とは一致しない場合がある。

※5 四捨五入のため合計は必ずしも一致しない

※1 厚生労働省「人口動態統計」(2007-2016年)により作成。

※2 各年齢後の()内は2007年から2016年までの10年間の死亡数

※3 「その他」には、「その他の転落」、「アイススケート、スキー、ローラースケート又はスケートボードによる転倒」、「がけからの転落」、「溺死又は溺水以外の損傷を生じた水中への潜水又は飛込み」、「運動場設備からの転落」、「他人との衝突又は他人に押されることによる同一平面上でのその他の転倒」、「その他の家具からの転落」が含まれる。

※4 厚生労働省の人口動態調査の調査票情報を利用し再集計しており、公表数値とは一致しない場合がある。

※5 四捨五入のため合計は必ずしも一致しない

※1 東京消防庁「救急搬送データ」(20012-2016年)に基づき消費者庁が集計。

※2 各年齢後の()内は2012年から2016年までの5年間の救急搬送人員数。

※3 総務省「国勢調査」(2015年)の人口(東京都のうち稲城市、島しょ地区を除く地域)を2012年から2016年までの平均人口として人口当たりの救急搬送人員数を算出した。

※4「軽傷」は軽易で入院を要しないもの、「中等症」は生命の危険はないが入院を要するもの、「重症」は生命の危険が強いと認められたもの、「重篤」は生命の危険が切迫しているもの、「死亡」は初診時死亡が確認されたものを表す。

※1 東京消防庁「救急搬送データ」(20012-2016年)に基づき消費者庁が集計。

※2 各年齢後の()内は2012年から2016年までの5年間の救急搬送人員数。

※3 四捨五入のため合計は必ずしも一致しない

※1 東京消防庁「救急搬送データ」(20012-2016年)に基づき消費者庁が集計。

※3 総務省「国勢調査」(2015年)の人口(東京都のうち稲城市、島しょ地区を除く地域)を2012年から2016年までの平均人口として人口当たりの救急搬送人員数を算出した。

※4「軽傷」は軽易で入院を要しないもの、「中等症」は生命の危険はないが入院を要するもの、「重症」は生命の危険が強いと認められたもの、「重篤」は生命の危険が切迫しているもの、「死亡」は初診時死亡が確認されたものを表す。

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